はじめに

「病気やけがにそなえて医療保険に入らなきゃ…」と、そんな声をよく聞きます。
でも実は、日本にはとても手厚い「公的医療保険」があり、すでに守られている部分がたくさんあります!
だからこそ「みんなが必ず医療保険が必要」というわけではありません。
まずはしくみを知ってから、必要かどうかを考えてみましょう!
公的医療保険がカバーしてくれること

内容 | しくみ |
---|---|
医療費の負担 | 原則3割負担(高齢者はさらに軽減) |
高額療養費制度 | 1ヶ月の自己負担に上限あり(年収に応じて約3~8万円程度) |
傷病手当金 | 会社員が病気やけがで休んだ時、給与の約2/3がもらえる(最長1年6ヶ月) |
出産時の補助 | 出産育児一時金など、出産費用のサポートあり |
⇒医療費の大部分は、すでに「公的保険」でまかなわれています!
たとえば、入院したらいくらかかる?
より詳しい情報を知りたい方は、金融庁の「公的保険ポータル」、 または「公的保険について」にてご確認ください。

【例】年収500万円の会社員、医療費100万円の場合(入院+手術)
費用 | 実際に払う額 |
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医療費(高額療養費後) | 約8万円 |
食事代・差額ベッド代(希望する場合のみ) | 数千円~数万円程度 |
傷病手当金 | 休んだ場合、給与の約2/3がもらえる |
⇒医療費の大部分は、すでに「公的保険」でまかなわれています!
⇒実際の負担は10万円前後になるケースが多いです。
生命保険(医療保険)が「絶対に必要」とは限りません!
- 1)なぜなら、公的保険+高額療養費で大方まかなえ、貯蓄で対応可能であり、過剰な保障になりがちで、長期加入による機会損失が発生します。
- 2)入院期間も昔より短くなっており、平均入院日数は、10日未満です。
- 3)会社員なら傷病手当金もあります。
- 4)差額別途代は、患者側が希望して個室や少人数室を選んだ場合に発生する費用ですので、希望しなければ、発生しません。但し、大部屋が満室であったり、感染防止などの医療上の理由で個室利用が必要であったり、緊急入院といった場合で、希望しなくても払わなければならない理由があります。
保険はいらないの?

人によっては、民間医療保険が“安心料”になることも!
- 1)傷病手当金がない、自営業・フリーランスの人で保障が欲しい方は必要になります。
- 2)貯金が少なく、万一に備えて安心したい場合に必要になります。
- 3)先進医療(健康保険対象外)を受けたい希望がある場合に必要になります。
- 4)公的保険が大方は賄えますが家計からの支出はでますし、働けないということに不安が生じます。少しでもお手元に資金があることを望む「安心料」として気持ちのゆとりには役立てると思います。