公的医療保険があれば、医療保険に加入する必要ありません?!

はじめに

病院と会社員自営業、主婦

「病気やけがにそなえて医療保険に入らなきゃ…」と、そんな声をよく聞きます。

でも実は、日本にはとても手厚い「公的医療保険」があり、すでに守られている部分がたくさんあります!

だからこそ「みんなが必ず医療保険が必要」というわけではありません。
まずはしくみを知ってから、必要かどうかを考えてみましょう!

公的医療保険がカバーしてくれること

病院と会社、高齢者と妊婦
内容 しくみ
医療費の負担 原則3割負担(高齢者はさらに軽減)
高額療養費制度 1ヶ月の自己負担に上限あり(年収に応じて約3~8万円程度)
傷病手当金 会社員が病気やけがで休んだ時、給与の約2/3がもらえる(最長1年6ヶ月)
出産時の補助 出産育児一時金など、出産費用のサポートあり

⇒医療費の大部分は、すでに「公的保険」でまかなわれています!

たとえば、入院したらいくらかかる?

より詳しい情報を知りたい方は、金融庁の「公的保険ポータル」、 または「公的保険について」にてご確認ください。

病院ベット食事お給料

【例】年収500万円の会社員、医療費100万円の場合(入院+手術)

費用 実際に払う額
医療費(高額療養費後) 約8万円
食事代・差額ベッド代(希望する場合のみ) 数千円~数万円程度
傷病手当金 休んだ場合、給与の約2/3がもらえる

⇒医療費の大部分は、すでに「公的保険」でまかなわれています!

⇒実際の負担は10万円前後になるケースが多いです。

生命保険(医療保険)が「絶対に必要」とは限りません!

保険はいらないの?

安心
人によっては、民間医療保険が“安心料”になることも!